頻繁に起こる地震に、家の築年数が古ければ古いほど、心配に感じる方は少なくありません。中には、特に不便さを感じていないものの、築年数の古さから、訪問販売の営業マンや周りの人から、家の建て直しや、耐震リフォームを勧められたという方もいらっしゃいます。
築年数や見た目の古さだけで耐震性が低い家ではないかと判断されがちですが、実際に古いという理由から、耐震リフォームは必要なのでしょうか？
1. 耐震リフォームって必要なの？
耐震リフォームとは、そもそも何なのでしょうか？古い家であれば、必要なリフォームなのでしょうか？制度や基準をご紹介したいと思います。
耐震って何？
建物に施す地震対策の工法には、地震の揺れに耐える『耐震』、地震の揺れを吸収する『制震』、地震の揺れを受け流す『免振』の３つの工法が主に使われています。地震で一切揺れない家にするのではなく、揺れても耐えられるようにすることや、大きな力が加わらないように逃がすことで、家の全倒壊や地震被害を最小限に抑え、人を守る目的で建物に用いられる工法です。
免振工法は、建物の基礎部分に免振装置を設置する方法なので、新築時に設置されることが多く、リフォームでは、耐震と制震を強化するリフォームが一般的です。
古い家は全て耐震リフォームが必要？
日本は地震大国と言われ、昔から地震が起きていたはずなのに、ここ数十年の間に、耐震工法や耐震リフォームが注目されるようになったのはなぜでしょうか？
それは、建築基準法の改定によって、耐震基準が変わったためです。地震に対する建物の耐久構造の基準を示す、耐震基準は、昭和56年に見直され新しくなりました。実際に建物に適用され始めたのは、昭和57年の秋以降に建った家からで、築年数が古い家の中には旧耐震基準と言われる、改定前の基準で建てられている家が今も数多く存在します。
現在の多くの建物は、耐震工法が施されており、建築基準法での耐震性はクリアしています。新築では、最新の工法や技術により、地震対策がさらに強化されています。そのため、新築は問題がないと言われるのに対し、古い建物は基準を満たしていない可能性があるため、耐震性が低いと言われやすい傾向があります。しかし、実際には昭和56年９月以前に建った建物が特に、耐震基準を満たしていない可能性が高いのであって、古い家や中古物件は全て耐震性が低く、リフォームが必要というわけではありません。
むしろ、築年数が浅い建物や、耐震性に問題がないと思える家でも、リフォームやリノベーションで柱や壁を抜いたり、増減築したりする場合などは、家の構造部分に影響するので、耐震リフォームが必要となるかもしれません。また、残念なことに、新築でも悪質な施工によって耐震性が低い家もありますし、地震の影響で傾きや歪みが生じてしる家もあります。そのため、古い家は特に耐震リフォームを行うことで安心できまるかもしれませんが、だからと言って古い家＝耐震リフォームが必要、ではなく、家の構造や環境、状態によって築年数関係なく、必要となる場合があることを覚えておきましょう。
２．耐震リフォームをする方法とは？
築年数や、家の状態などから、耐震リフォームが必要なのではないか？と心配な場合は、どのように耐震リフォームの話を進めていけば良いのでしょうか？
耐震診断をして補強計画を立てよう！
プロであっても、本当に耐震リフォームが必要なのか、必要な場合であっても、どんなリフォームが、どこに必要なのかは築年数や見た目だけでは分かりません。今の家の耐震性を測るために、家を調査して耐震診断をする必要があります。
耐震診断では、柱や壁、筋交いなどの位置や数、屋根の形状など、構造をもとに、強度を計算します。家の傾きや外壁の状態なども確認し、診断によって耐震性を数値化して判断できるようになります。
建物の評点
・1.5以上：倒壊しない
・1.0～1.5以上：一応倒壊しない → 建築基準法相当の耐震性
・0.7～1未満：倒壊する可能性がある
・0.7未満：倒壊する可能性が高い
さらに、建物の強さを1～３の3段階で示します。
耐震診断によって、現状耐震性が基準を満たしていないと判断されるなら、耐震性を上げるために、どんなリフォームが必要となるか、補強計画が立てられます。
耐震診断によって耐震リフォームが必要なかった場合でも、築年数が古い物件では、耐震診断を行うことで、安心したり、中古物件として貸したり売ったりする場合に、耐震診断済物件として付加価値を付けたりすることが出来ます。
耐震・制震リフォームで安心・安全の家に！
耐震性が基準を満たしていない場合や、リフォームやリノベーションによって耐震性が下がる場合は、耐震リフォームのための補強計画をします。リフォームでは、主に耐震性と制震性を上げるための工事を行います。
例えば、柱や梁、壁を増やして補強したり、今あるものに金物を取り付けて補強したりする方法があります。揺れを吸収する制震ダンパーを取り付けたりすることも出来ます。
耐震や制震リフォームの方法は、家の工法によっても異なります。部材によっては、在来工法でしか使えないものもあります。2×4や2×6工法の家に住んでいる場合は、在来工法以外の耐震リフォーム経験や技術があるリフォーム会社に依頼することも大切です。
3. まとめ
地震対策に特化した新築が増えているため、築年数が古い家は大丈夫だろうかと心配になるかもしれません。昭和57年以前の旧耐震基準の時期に建った建物であるなら、現在の耐震基準を満たしていない可能性が高いかもしれません。また、築浅の家でも、数回の地震で歪みが生じていたり、リフォームやリノベーションによって耐震性が低くなってしまったりする可能性もあります。その場合は、耐震診断を行い、耐震リフォームが必要かを判断しましょう。
診断によって必要性が分かれば、家の構造にあった補強計画を立て、耐震リフォームをすることで、古い家であっても、これからも安心して安全に暮らせるようになります。
さくらリフォーム株式会社
